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【2017年版】6月18日商戦を振り返る。中国越境EC各社の販売実績をチェック

【2017年版】6月18日商戦を振り返る。中国越境EC各社の販売実績をチェック
中国越境EC各社は6月19日、今年の「6.18」の販売データや関連情報について続々と発表しました。

6月18日について御存知ない方は下の記事をご参考下さい。「6.18」は中国でダブル11に次ぐビッグイベントのひとつです。
※参考記事:独身の日(11月11日)以外の中国の商戦日やセール期間

TmallおよびTmallグローバルの6.18


Tmall国際は6月12日を「輸入の日」と定め、6月12日から18日までの1週間、約300万件の輸入商品の販売促進キャンペーンイベントを開催しました。

このキャンペーンには世界各国の大手小売企業が多数参加。米国では百貨店チェーンの「メイシーズ」、量販店の「ターゲット」、スーパーの「Costco」、ドイツからはディスカウントストアの「ALDI」、スーパーチェーンの「メトロ」、イギリスではスーパー「Sainsbury's」などが参加しました。また「ダノン」、「Wyeth」、「Bellamys」など世界の大手粉ミルクのブランドや、「Swisse」を筆頭に世界30カ国400以上の健康食品・サプリメントブランドも数多く今回のキャンペーンイベントに参加しました。

Tmallの発表によると、6月18日当日において、オープニング以降7分で早くもTmall国際の取引額合計が1億元を突破。ファッション・アパレルの取引額合計は10分間で10億元を突破。消耗品においては、スタート30分で前年比378%となりました。

また6月18日当日、アメリカのドッグフードブランド「Natural Balance」は開始5分で2000個を完売。とある高級美容器具は開始24分で5000台を突破。化粧品分野においても中国で人気のヨーロッパ化粧品のアンプルが30分間で50万個の売上記録を作りました。デンマーク「Bang & Olufsen」のスピーカー、「オメガ」の腕時計、「パナソニック」のドライヤー、オランダ「foreo」の美容機器とオーストラリアのオートミールブランドなどは即日完売となったようです。

京東(JD)の6.18


京東は今年の6月18日を「国民年中ショッピングフェスティバル」と題し盛大にキャンペーンを実施しました。京東の発表データによると、2017年6月18日の累計取引金額が約1,199億元に達したとのことです。

また今回、京東の「6.18」では女性ユーザーが明らかに増加し目立ったようです。京東が収集したビッグデータによると、6月1日~6月18日の期間での女性ユーザー数が前年比で約2倍になりました。化粧品、日用品、消耗品、食品、飲料品、生鮮食品、ベビー・マタニティ品、生活雑貨、旅行品などの商品類において女性ユーザー数が非常に多く伸びたようです。もともとJDといえば、家電など男性ウケしやすい商品カテゴリにおいて比較的多く商品が出品されていましたが、近年では先述のような女性向け商品カテゴリの商品が充実してきているところも理由のひとつかと思います。

他にも、6月18日当日スタート2時間でチョコレートの販売数が前年比の13倍となりました。食用油は前年比5倍、スペインのオリーブオイルブランド「BELLINA」はスタート2時間で合計2000リットルの販売を達成。ある輸入コーヒーブランドにおいては2時間内で120万杯の販売を記録したとのことです。

化粧で国際大物の中で、SK - IIとエスティローダーは2時間内の売上が同期の4倍と3倍。ドイツのスーツケースブランド「RIMOWA」午前11時時点の売上高は去年の6月18日まる1日の売上高の3倍になった。

網易kaola(コアラ)の6.18


コアラの発表した公式情報によると、今年の6月18日の売上は前年同日比500%となり、コアラの2016年ダブル11の売上の130 %となった模様です。

また網易コアラによると、これまでの売れ筋商品に加え、高単価な商品の販売も伸びを見せているようです。ベビー用粉ミルク商品の人気トップ10のうち3つは高単価なーガニック系商品がランクインしました。家電製品でも、電動歯ブラシ、ドライヤー、イヤホンなどこれまでの典型的な売れ筋商品に加え、ふとんクリーナーやマッサージ器具など、新しい商品が購入され商品単価が益々あがってきているとのことです。

 

もとをたどれば京東(JD)のキャンペーンセールから始まった「6.18」も今や越境EC各社が販売に力をいれるタイミングとなっています。11月11日独身の日である「ダブル11」だけではなく、この6月18日のキャンペーンにも積極的な販売戦略を立てていくことが重要です。一方でキャンペーン期間中はあまりの流通量に物流が課題になっていることも事実です。諸々の問題点をクリアにしつつ、参入の方法を現実的に考えていく必要があります。

 

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